社長メッセージ

当社は更なる成長と企業価値の向上を目指した5カ年の中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期～2027年3月期)を策定し、2022年5月13日に発表いたしました。

当社のコア事業である建設・プラント技術者派遣市場は、当社の推計で年平均8.8％の成長を見込んでおり、非常に有望なマーケットです。日本の建設業界は他産業に比べ高齢化が顕著で、それを補う若手人財も足りておらず、今後もゼネコンを中心にアウトソーシング比率は継続的に高まると予想しています。しかし、一方で課題もあります。それは、人財サービス業界がコモディティ化しており、差別化が難しいということです。

当社が今後も成長を成し遂げるためには、当社ならではの優位性を確立し、エンジニア・顧客企業双方から選ばれる企業にならなくてはなりません。それでは、どうすればエンジニアに喜ばれ、顧客企業からご支持いただけるのか。その答えは、やはり「人財」にあると私たちは考えました。人財サービスを営む当社にとって、人的資本が企業価値形成の基盤と言え、いかに優秀な技術者を確保するかが成長を左右します。そして、技術者としての価値を高めていくことが、エンジニア・顧客企業の双方にとっての提供価値につながるからです。

中期経営計画を通して、コプロ・グループの目指す姿を「エンジニア応援プラットフォーム」に定めました。これまで派遣エンジニアのキャリアパス形成は技術者本人の自発性に委ねている部分が多く、エンジニアが望めば活用できるように研修や教材を用意するに留まっていました。「エンジニア応援プラットフォーム」では、派遣エンジニアのキャリアパス形成を当社が能動的に支援していきます。そのために、キャリアパス制度を一から練り上げ、新卒や未経験の方でも安心してエンジニアの道を歩めるよう、研修制度や新たなマッチング手法を構築する計画です。その結果、顧客企業に対し優秀なエンジニアを安定的に配属することができ、顧客満足度の向上ひいては業績拡大に寄与するものと考えています。

当社は東証プライム市場上場維持基準のうち、「流通株式時価総額100億円以上」 のみ、満たしていません。基準への適合に向けて、中期経営計画を通して、当社の成長性を示し、毎年の業績計画を着実に達成していけば、中期経営計画において掲げた業績目標である売上高400億円・Non-GAAP営業利益50億円の蓋然性が認められると考えています。そうすれば、株価のバリュエーションは見直され、時価総額基準を必ずクリアできると確信しております。

エンジニアのより良い未来に「応えるプロ」であるために。
ステークホルダーの皆様におかれましては、引き続きご支援、ご期待くださいますよう宜しくお願い申し上げます。